こんにちは！編集部のオガタです。
「広報PRってタダなの？そしたらとりあえずやるっきゃない！」と思っているそこのあなた。ちょっと、ちょっとだけ聞いてください。
もちろん、間違いではないのですがそれだけで「広告と違ってお金がかからないから、広報ばっかりやった方がいいじゃん！」となるのはキケンです。
実は、広報PRにもデメリットはあります。そこをきちんと理解して、広報PRをしていくことで「こんなはずじゃなかったのに・・・」という風にならないようにしましょう！
目次
広報PRにもデメリットはある
では、具体的にどんなデメリットがあるのかを見てみましょう。
1. 自分たちの意図しない内容で報道されてしまう
広告とは異なり、広報PRは掲載される記事の内容や、放送される番組の内容をある程度しかコントロールできません。それを十分理解した上で、報道内容を自社の有利な方向へと誘導できると広報担当としては大成功です。
2. 情報がいろんなところに知られてしまう
マスコミに出た情報は、もちろんその媒体を買えば誰でも入手できる情報なので、競合他社や税務署にも知られることになります。特に競合他社に対して「どこまで情報を出してもいいのか」というところは考慮したほうがいいかもしれません。
3. 報道された内容がネットで炎上する可能性がある
最近「炎上」という言葉をよく聞きますが、ネットやSNSなどで誰かが批評をして、それが一気に広がる可能があります。
それをチャンスにして逆に挽回することも出来ますが、やり方を間違ってしまうと会社の印象を悪くしてしまう可能もあります。
4. 必ず掲載される保証がなく、日程のコントロールが出来ない。
プレスリリースを打ったとしても取材につながらなかったり、取材されたとしても掲載されない可能性もあります。
また、掲載の日程を指定することも出来ないので注意が必要です。逆に、掲載をしないといけない日程等が決まっている場合や、掲載されないとリスクがある場合は媒体料を払って広告を打ったほうが効果的です。
5. 反響予測が立てにくい
たとえば、テレビ番組であなたの企業商品が取り上げられたとします。問い合わせが突然たくさん来るようになったり、注文が殺到して在庫不足に陥るかもしれません。しかし、そういった反響効果はせいぜい3日～1週間程度です。
一時的に高まったニーズに振り回されることのないように、メディア露出を加味した計画をする必要があります。
まとめ
いかがでしたか？第三者による情報発信ならではのデメリットや、インターネット社会ならではのデメリットなどがありました。
しかし、広報PRを正しく理解すれば、デメリットに対しても対策を立てられるのでぜひ覚えておいてくださいね！